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建設機械

　建設機械の業界規模・業界動向をご紹介します。

　建設機械を2006年からチェックできます。建設機械の業界規模・業界動向を比較するときにご活用ください。

建設機械出荷額

	出荷額	増減	前年比
2005年	−	−	−
2006年	1兆6,532億	−	−
2007年	1兆9,207億	+2,675億	116.2％
2008年	2兆3,006億	+3,799億	119.8％
2009年	2兆6,757億	+3,751億	116.3％
2010年	2兆1,971億	▲4,786億	82.1％
2011年	1兆2,622億	▲9,346億	57.4％
2012年	1兆9,630億	+7,008億	155.5％
2013年	2兆3,503億	+3,873億	119.7％
2014年	2兆1,495億	▲2,008億	91.5％
2015年	2兆3,352億	+1,857億	108.6％
2016年	2兆4,396億	+1,044億	104.5％
2017年	2兆2,568億	▲1,828億	92.5％
2018年	2兆2,066億	▲502億	97.8％
2019年	億	億	％

※参考｜日本建設機械工業会

　建設機械は、油圧ショベル、ブルドーザー、クレーンや道路舗装の機械などが主流でインフラ整備に欠かせません。

　石炭・鉄鉱石などの資源開発に必要な超大型ショベルやダンプ、トラックは鉱山機械と呼ばれます。

 

　建設機械は、工場などの新設に伴い需要が伸びる業界であり、景気の先行指標として受注額や受注動向が注目されています。

2015年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	2兆3,352億
前年増減	+1,857億
前年比	108.6%

　2013年度の建設機械出荷額は2兆3,352億円（前年比8.6％増）。

　国内は、東日本大震災の復興需要や景気回復や政府の公共工事の増加、さらに排ガス規制強化に伴う駆け込み需要などが牽引し、1兆94億円（前年比29.4％増）と４年連続増加しました。

 

　一方、外需は1兆3,259億円（前年比3.2％減）。

　資源価格低迷でインドネシアの石炭向けなど鉱山機械が落ち込んだほか、中国などの新興国では経済成長の鈍化で建設機械の需要も低迷しています。

2016年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	2兆4,396億
前年増減	+1,044億
前年比	104.5%

　2014年度の建設機械出荷額は2兆4,396億円（前年比4.5％増）。

　牽引したのは、外需（前年比9％増）で全体の６割を占めています。これは、円安が追い風となったことに加え、北米で住宅需要が増加したことです。

 

　一方、外需は世界的な資源価格の低迷で新興国と資源国向けの鉱山機械は苦戦。

2017年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	2兆2,568億
前年増減	▲1,828億
前年比	92.5%

　2015年度の建設機械出荷額は2兆2,568億円（前年比7.5％減）。

　海外での工場稼働が低下。部品などが低迷し、輸出額が落ち込みました。今後も中国の景気減速と世界的な資源価格の低迷で鉱山機械の苦戦は続くことが予想されます。

 

　一方、国内は１兆円規模を維持。

　主力製品であるショベルカーは2014年の排ガス規制で、駆け込み購入の反動で2015年の販売が減少しました。東日本大震災の復興需要が下支えとなり。高水準を維持しています。

2018年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	2兆2,066億
前年増減	▲502億
前年比	97.8%

　2016年度の建設機械出荷額は2兆2,066億円（前年比2.2％減）。

　

　2016年に国土交通省が土木工事にICT（情報通信技術）を活用する「アイ・コンストラクション」を進めており、国内大手はICT技術を活かした建設機械の開発や現場の生産性を向上するサービスの開発に投資。

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更新履歴

2018.08.22更新｜BV.07.01

2018.04.24更新｜BV.04.02