バイク|業界規模・業界動向・企業ランキング

バイク

 バイクの業界規模・業界動向をご紹介します。

 バイクの業界規模を2005年からチェックできます。バイクの業界規模・業界動向を比較するときにご活用ください。

世界需要

業界規模 増減 前年比
2005年 3,047万台
2006年 3,200万台 +153万台 105.0%
2007年 3,800万台 +600万台 118.8%
2008年 4,000万台 +200万台 105.3%
2009年 4,200万台 +200万台 105.0%
2010年 4,900万台 +700万台 116.7%
2011年 4,940万台 +40万台 100.8%
2012年 5,420万台 +480万台 109.7%
2013年 5,735万台 +315万台 105.8%
2014年 5,950万台 +215万台 103.7%
2015年 5,600万台 ▲350万台 94.1%
2016年 5,600万台 0万台 100.0%
2017年 5,300万台 ▲300万台 94.6%
2018年 5,200万台 ▲100万台 98.1%
2019年 万台

※参考|日本自動車工業会、日本二輪車普及安全協会、全国軽自動車協会連合会

 バイクの業界規模は、2014年の5,950万台をピークに右肩下がり。

 2016年の世界の二輪車需要はおよそ5200万台。東南アジアのインドネシアの回復が見られない他、ブラジルなどの新興国の一部でも景気低迷の影響大。

 

 それに対し、インド・タイは右肩上がりで推移。

 

 バイクは、今まで小型スクーターが主流。

 現在、高価格帯のスポーツタイプも拡大傾向です。

 ヨーロッパ各社との競争も激化しており、今後も注目です。

2015年業界規模・業界動向

概要
業界規模 5,600万台
前年増減 ▲350万台
前年比 94.1%

 バイクは、世界シェア首位の「ホンダ」「ヤマハ発動機」などの日本勢で40%を占めています。

 東南アジアで高いシェアを維持している一方、インド・中国の2大二輪市場では現地の企業が強い傾向。

 

 インド市場は、2014年に1,500万台を超える見通し。

 長期低迷していたアメリカ・ヨーロッパは徐々に回復傾向で、大型車の投入が相次いでいます。

 

 一方、国内は安全規制や駐車場不足などから厳しい状況。

 2013年はおよそ42万台(前年比4.3%増)。過去、バイクを乗っていた世代(リターンライダー)が二輪業界の牽引役となって模様です。

2016年業界規模・業界動向

概要
業界規模 5,600万台
前年増減 0万台
前年比 100.0%

 インド・中国などの地元メーカーが商品力を強化。

 東南アジアなどへの進出を加速しています。

 

 2014年は消費増税の影響で出荷台数は前年割れ。

2017年業界規模・業界動向

概要
業界規模 5,300万台
前年増減 ▲300万台
前年比 94.6%

 バイクは、インド・中国メーカーが拡大して日本のシェアを切り崩し始めています。

2018年業界規模・業界動向

概要
業界規模 5,200万台
前年増減 ▲100万台
前年比 98.1%

 国内は、排気量50CC以下の販売が下げ止まらない状況。

 電動自転車が増加傾向で需要がシフト。

 排ガス規制や安全装置の義務化を背景にモデルの生産終了も散見。

 

 注目したいのは、ホンダ・ヤマハ発動機が提携を発表。

 ホンダがヤマハ発動機にスクーター(50CC)をOEM供給する方針となっています。

 

 海外市場では、依然としてインド・中国などの新興メーカーが勢力を拡大。環境問題も大きな課題となる中、排ガス規制に対応するために電動スクーターが注目されつつあります。

 台湾では、交換式の電池を使った二輪車が新しく登場するなど、日本メーカーも対応を迫れています。

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2018.08.22更新|BV.07.01

2018.04.23更新|BV.04.01

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