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バイク

　バイクの業界規模・業界動向をご紹介します。

　バイクの業界規模を2005年からチェックできます。バイクの業界規模・業界動向を比較するときにご活用ください。

世界需要

	業界規模	増減	前年比
2005年	3,047万台	−	−
2006年	3,200万台	+153万台	105.0％
2007年	3,800万台	+600万台	118.8％
2008年	4,000万台	+200万台	105.3％
2009年	4,200万台	+200万台	105.0％
2010年	4,900万台	+700万台	116.7％
2011年	4,940万台	+40万台	100.8％
2012年	5,420万台	+480万台	109.7％
2013年	5,735万台	+315万台	105.8％
2014年	5,950万台	+215万台	103.7％
2015年	5,600万台	▲350万台	94.1％
2016年	5,600万台	0万台	100.0％
2017年	5,300万台	▲300万台	94.6％
2018年	5,200万台	▲100万台	98.1％
2019年	万台	台	％

※参考｜日本自動車工業会、日本二輪車普及安全協会、全国軽自動車協会連合会

　バイクの業界規模は、2014年の5,950万台をピークに右肩下がり。

　2016年の世界の二輪車需要はおよそ５２００万台。東南アジアのインドネシアの回復が見られない他、ブラジルなどの新興国の一部でも景気低迷の影響大。

 

　それに対し、インド・タイは右肩上がりで推移。

 

　バイクは、今まで小型スクーターが主流。

　現在、高価格帯のスポーツタイプも拡大傾向です。

　ヨーロッパ各社との競争も激化しており、今後も注目です。

2015年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	5,600万台
前年増減	▲350万台
前年比	94.1%

　バイクは、世界シェア首位の「ホンダ」「ヤマハ発動機」などの日本勢で４０％を占めています。

　東南アジアで高いシェアを維持している一方、インド・中国の２大二輪市場では現地の企業が強い傾向。

 

　インド市場は、2014年に1,500万台を超える見通し。

　長期低迷していたアメリカ・ヨーロッパは徐々に回復傾向で、大型車の投入が相次いでいます。

 

　一方、国内は安全規制や駐車場不足などから厳しい状況。

　2013年はおよそ42万台（前年比4.3％増）。過去、バイクを乗っていた世代（リターンライダー）が二輪業界の牽引役となって模様です。

2016年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	5,600万台
前年増減	0万台
前年比	100.0%

　インド・中国などの地元メーカーが商品力を強化。

　東南アジアなどへの進出を加速しています。

 

　2014年は消費増税の影響で出荷台数は前年割れ。

2017年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	5,300万台
前年増減	▲300万台
前年比	94.6%

　バイクは、インド・中国メーカーが拡大して日本のシェアを切り崩し始めています。

2018年業界規模・業界動向

	概要
業界規模	5,200万台
前年増減	▲100万台
前年比	98.1%

　国内は、排気量５０CC以下の販売が下げ止まらない状況。

　電動自転車が増加傾向で需要がシフト。

　排ガス規制や安全装置の義務化を背景にモデルの生産終了も散見。

 

　注目したいのは、ホンダ・ヤマハ発動機が提携を発表。

　ホンダがヤマハ発動機にスクーター（５０CC）をOEM供給する方針となっています。

 

　海外市場では、依然としてインド・中国などの新興メーカーが勢力を拡大。環境問題も大きな課題となる中、排ガス規制に対応するために電動スクーターが注目されつつあります。

　台湾では、交換式の電池を使った二輪車が新しく登場するなど、日本メーカーも対応を迫れています。

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更新履歴

2018.08.22更新｜BV.07.01

2018.04.23更新｜BV.04.01