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ファッション

　ファッションの業界規模・業界動向をご紹介します。

　ファッションの業界規模を2005年からチェックできます。ファッションの業界規模・業界動向を比較するときにご活用ください。

国内ファッション市場規模

	市場規模	増減	前年比
2005年	9兆900億	−	−
2006年	9兆3,190億	+2,290億	102.5%
2007年	10兆3,835億	+1兆645億	111.4%
2008年	10兆1,566億	▲2,269億	97.8%
2009年	10兆2,760億	+1,194億	101.2%
2010年	10兆2,848億	+88億	100.1%
2011年	9兆8,280億	▲4,568億	95.6%
2012年	9兆812億	▲7,468億	92.4%
2013年	8兆9,230億	▲1,582億	98.2%
2014年	9兆502億	+1,272億	101.4%
2015年	9兆1,645億	+1,143億	101.3%
2016年	9兆2,925億	+1,280億	101.4%
2017年	9兆3,784億	+859億	101.0%
2018年	9兆3,609億	▲175億	99.8%
2019年	億	億	%

※参考｜矢野経済研究所

2005年業界動向

　2005年は、個人消費の低迷でファッション・アパレル市場の縮小が続いています。

　特に百貨店・デパート系の売上高が７年連続減少という結果。百貨店・デパート系と反対に伸ばしているのが、ららぽーと・イオン系の大型ショッピングモール、都心部の六本木ヒルズ・丸ビルなどの複合商業施設。

　また、ターミナル駅直結のファッションビルなども急速に伸ばしています。

 

　ファッション業界の売上減少に伴って、変化に対応する施策を打っているのがＳＰＡ（製造小売り）。ＳＰＡとは、企画→生産→物流→販売までを一括管理するモデル。

 

　ＳＰＡは、アメリカの「ＧＡＰ」や日本の「ユニクロ」などカジュアル衣料が取り組みを開始し、９０年代後半に急成長してきました。

　アパレルメーカーでは、ファイブフォックス・ワールドなどもＳＰＡを導入して成功を収めています。また、ユナイテッドアローズなどＳＰＡに仕入れ商品を加えたセレクトショップも市場ニーズを捉えており、順調に推移。

2006年業界動向

　百貨店・デパート系の売上は、８年連続減少。ららぽーと・イオン系・セブン＆アイなどの大型ショッピングモールが勢力を拡大中。

2007年業界動向

　2007年は、景気回復の傾向。

　百貨店・デパート系の売上は、９年連続減少。

　メンズは0.6％増と「クールビズ」効果が表れました。

 

　売上が回復しない企業には、大手企業や投資ファンドによるＭ＆Ａや業務提携などが加速中。

2008年業界動向

　ＳＰＡで活発な「ユニクロ」や「しまむら」が積極的な出店攻勢。

2009年業界動向

　ファッション・アパレル業界は、回復傾向がある企業と低調な企業に２極化。

　婦人服（レディス）の売上減少が大きく、今後も先行きは不透明です。

 

「ユニクロ」や「しまむら」は出店攻勢は続き、店舗立地に合った商品開発・ターゲット層の見極めに力を入れている状況です。

2010年業界動向

　2008年後半からスウェーデンのＨ＆Ｍやアメリカのフォーエバー２１などの外資系アパレルが日本に上陸。その影響で、国内でも価格競争に拍車をかけているようです。

 

　国内は、ファーストリテイリングは唯一勝ち組。低価格・高品質を掲げた戦略で売上や利益ともに他を寄せ付けません。

2011年業界動向

　ファッション・アパレル業界は、世界同時不況を受けて百貨店は前年割れ。

　2008年から２年間で市場規模を２１％減（▲5,900億円）を失ったのは大きく影響しています。

 

　この背景にあるのは、消費低迷と単価の下落。

　国内の「ユニクロ」を軸に成長を続けるファーストリテイリング、トレンドファッションを低価格で販売するスウェーデンのＨ＆Ｍやアメリカのフォーエバー２１など、外資系のファストファッションブランドが台頭しています。

2012年業界動向

　ファッション・アパレル業界は、苦境中。

　リーマンショック後の景気低迷の影響が重く、百貨店・デパート系の売上は、6％減と前年割れ。東日本大震災の影響は続き、さらなる減少は避けられない。

2013年業界動向

　スウェーデンの「Ｈ＆Ｍ」などの外資系ファストファッションの人気が一巡した模様で品質を伴った値ごろ感が求められるようになり、単価が下げ止まり。

 

　東日本大震災の影響はあったものの、節電によるクールビズ需要も動き出し、ファッション・アパレル業界を下支え。

 

　2011年、東京スタイルとサンエーインターナショナルが経営統合。新しく「ＴＳＩホールディングス」が発足。業界再編に注目が集まります。

2014年業界動向

　仕入れなどに大きく影響する円安が強まったことで製造原価や物流コストが上昇して商品値上げや企業ではコスト削減なども徹底中。

2015年業界動向

　ファッション・アパレル業界は、徐々に景気回復した影響も現れ始め、高品質・高付加価値の商品も動き始めています。

　2014年4月の消費税増税前からメンズで傾向が強い。

 

　一方で円安が引き続き、コスト増が企業には重たい負担。

 

　ファーストリテイリングの「ユニクロ」・「ジーユー」などは、８月以降より本体価格を５％値上げを実施。ほかの企業も追随する可能性が見えてきました。

 

　2015年で注目するのは、ネット通販の存在が大きくなってきていること。ネット通販の今後の動向に注意が必要です。

2016年業界動向

　レディスを中心に販売動向が鈍い。

　円安や原材料高のコスト増も影響し、各企業は経営の効率化を迫られています。

 

　大手アパレルのワールドが2016年3月期中に全店舗の１５％、およそ５００店舗を閉店し、さらに10～15の不採算ブランドも廃止することを発表。

 

　ＴＳＩホールディングスも2015年8月末までに11ブランドを廃止、店舗もおよそ２６０店舗を閉店。

 

　オンワード樫山は、着物事業から撤退するなど、大手が次々と店舗を閉店して不採算ブランドを廃止中。

 

　次の戦略は、ネット通販を強化する計画です。

2017年業界動向

　消費者の節約志向は未だに根強く、レディスを中心に販売が回復しない。

 

　ワールドは、13ブランドを廃止して約480店舗閉店。

　さらに人員削減も断行し、およそ４５０人が会社を去りました。

 

　ＴＳＩホールディングスも同様に12ブランドを廃止して約300店舗閉店。

 

　オンワード樫山は物流事業から撤退し、110店舗超を閉店する計画を発表。

 

　不採算ブランド・不採算事業など一定の目途をつけた企業から、再成長に向けた手を打ち始めています。「稼ぐ・稼げる」ブランドを強化して、売場拡大・販売員の増員などを徹底、さらにネット通販の強化や海外展開にもシフト。

 

　ただし、ネット通販・海外展開などの収益化には時間がかかる模様。

2018年業界動向

　低価格志向の影響で販売は振るわない。

　「コト消費」という新しい言葉も誕生し、娯楽が多様化。支出に占めるファッションの優先順位が下がっていることも大きく影響しています。

 

　「ゾゾタウン（スタートトゥデイが運営）」の取り扱い高が2,120億円とファッション大手企業の年商と同クラスまで成長。

　ファッション企業は、自社サイトとゾゾタウンに出品するようにネット通販の勢力が拡大しています。

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コンテンツ更新履歴

2018.08.23更新｜BV.07.01

2018.03.19更新｜BV.02.01